2021年ウッドショックはいつまで続く?住宅価格・リノベ費用に影響は?

ウッドショックはいつまで続く?1
ウッドショックはいつまで続く?1

こんにちは。トルテです。

3度目の緊急事態宣言が5月末まで延長されることが決定しました。
新型コロナは様々な方面に影響が出ていますが、
住宅やリノベーションの業界では木材の供給不足や人件費上昇に伴う価格高騰が生じており、
ウッドショックと呼ばれています。

ウッドショックがなぜ発生したのか、いつまで続くのか?、住宅価格やリノベーション価格にはどの程度の影響がでてくるのか?について調べてみました。

根本的な背景にはやはり新型コロナの蔓延であり、新型コロナの終息の目途が立っていない現状ではウッドショックの終息もいつになるか分からないというのが2021年5月時点での見通しです。

この記事はこんな人にオススメ
  • これから家を建てようと考えているひと
  • これから中古マンションを購入しようと考えているひと
  • リノベーションを検討しているひと
  • 現在、家を建築中のひと
  • 現在、リノベーション中のひと
目次

なぜウッドショックが起こったのか??

ウッドショックはいつまで続く?2
ウッドショックはいつまで続く?2

2021年ウッドショック、すなわち木材の供給不足、材料価格の高騰がなぜ起きたのか簡単にご説明いたします。

材料供給の遅延

新型コロナウィルスの蔓延に伴い、感染者が働けなくなったり、人々の活動が制限されるようになったため、まず単純に木材の生産量の減少が起きました。これには加工材も含まれます。

生産量の減少と同時に、木材を輸送も難航することになります。
特に海外輸送する船便の数が減少し、木材に関わらずあらゆる輸送が遅延してしまっています。
船便で輸出入する際には輸送用のコンテナを使用するのですが、各国・各社ともに我先にとコンテナを確保するようになりますので、当然コンテナの奪い合いとなります。

以上から、結果的に木材の供給が不足・遅延してしまうことになります。
また、輸送費自体の価格が急上昇することにもなるので、輸送費の上昇分が原材料価格に跳ね返ることになり、木材価格の上昇につながります。

在宅勤務の増加に伴うDIY需要の増加

新型コロナウィルスの蔓延を防ぐため、世界的に在宅勤務を推奨する動きが高まりました。
これにより自宅で生活する時間が長くなり、生活環境をより良いものへと整えようと家具や設備を新調したり、DIYを行う方が増えています。
これによりエンドユーザーの木材需要が高まることにつながりました。
この傾向は日本よりも米・中のほうが顕著なようです。

郊外への移住に伴う住宅受注の増加

都心部など人が密集する地域は新型コロナウィルスの感染リスクが高いため、郊外へと移住する事例が増えており、この傾向はアメリカで特に強いとされています。

郊外移住に伴い、新規に住宅を建てることになり大量の木材が必要となります。
したがって、木材の使用量が増加し、前述の供給不足とも相まって木材の価格上昇につながっています。

ウッドショックにより物件価格やリノベ費用に影響はでるか?

ウッドショックはいつまで続く?3
ウッドショックはいつまで続く?3

日本は輸入木材の使用比率が高いので、船便による輸入木材の入荷遅延の影響は非常に高く、最悪工事が遅延してしまう事態に陥ってしまいます。
コロナ禍にあっても住宅購入やリノベーションの需要はむしろ高くなっているので、各社納期を守ろうとして木材の奪い合いが加速してしまいます。
また、工事にはたくさんの人手が必要ですが、活動を制限されてしまっている状況なので、どうしても工期が遅延しがちです。
ウッドショックによる床材・壁材などの原材料・住宅設備の価格上昇だけでなく、人件費の上昇、工期の延長の影響、そして住宅需要の増加が相まって、物件価格の上昇傾向は今後も高まると予想されます。
但し、原材料の調達手段は各社様々であり、自社の森林を保有していたり、生産工場を専有していたりとウッドショックの影響が出ている会社とそうでない会社があります。
大手メーカーほど不測の事態でも安定供給できるような体制を構築できているところも多いですが、中小の工務店でも自前の森林を保有していたりと各社全力でウッドショック対応・新型コロナウィルス対応に励んでいます。

木材が占めるコスト割合は10~20%

物件価格のうち、木材が占めるコスト割合は10~20%とされています。

ウッドショックによる木材価格上昇はこの10~20%の部分にかかってきます。
仮に物件価格を3,000万円とした場合、木材費用は300~600万円です。
もし木材価格が20%UPすると、60~120万円のコストアップ
もし木材価格が50%UPすると、150~300万円のコストアップ
木材価格がどの程度上昇するかは定かではありませんが、かなりのコストアップになってしまいます。

上記試算はあくまでも原材料だけのお話。
ウッドショックによるコストアップよりも、新型コロナウィルス対策による人件費の上昇や工期の遅延のほうが影響が大きい可能性もあります。
住宅需要はコロナ禍でも絶好調なこともあり、今後も物件価格の上昇は免れないと考えられます。

上記の価格上昇の話は新築住宅に限ったものではなく、リノベーションでも同様に適用されます。
わたしは中古マンションのフルリノベーションを行っている真っ最中です。
見積書を見返し、木材が使用されている部材のコスト比率を計算してみたところ、16.7%でした。
リノベーション費用は物件価格と比べると少額なので、ウッドショックによる原材料アップの影響は小さくなりますが、新型コロナウィルス対策による人件費上昇や工期遅延の影響は無視できないので、物件価格同様、リノベーション費用も上昇する可能性が高いと考えます。

ウッドショックはいつまで続くのか?

ウッドショックはいつまで続く?4
ウッドショックはいつまで続く?4

ウッドショックはいつまで続くのか?
答えは、いつまで続くかは誰にも分からない。です。

根本的な原因は新型コロナウィルスの蔓延にあるので、このコロナ禍が終息するまでウッドショックは継続すると考えてもよいでしょう。

ウッドショックは継続するが、住宅需要は高まったままであるため住宅メーカーや工務店は全力で顧客要望に応えようと対応してくれています。自社で木材を調達できる住宅メーカーや工務店はウッドショックによる影響は軽微であり、納期遅延もなく通常価格での生産・販売を行っているところもあります。
あるいは、自社の利益を減らしてでも従来の売り値を維持し、顧客要望を満たしている会社もあります。
すなわち住宅メーカー・工務店ごとでウッドショックの影響度合いに差が出ているといえます。
これから家を建てよう・リノベーションしようと考えている方は、情報収集を念入りにしてみることをオススメします。

ウッドショックに対する政府の対応は?

ウッドショックに対する日本政府の対応については、現状見えてきていません。
ウッドショックの対策を日本政府でも検討してもらいたいのですが、根本的な解決には新型コロナウィルスの対策を優先すべきだと個人的に考えています。単純に影響度の違いからくる優先順位付けが理由ですね。

輸入木材ではなく、日本国産の木材を使用すればいいのではないか?

輸入木材の入手が困難ならば、日本国産の木材を使用すればいいのではないか?っと思う方もいると思います。
国産の木材についても同様に奪い合い・価格高騰が起きているようですが、日本木材分譲住宅協会(オープンハウス, ケイアイスター不動産, 三栄建築設計)が国産材の安定価格・安定供給を目指した動きを始めています。
即効性のある取り組みではないとは思いますが、大変好感の持てる挑戦だと思います。
参考記事:日経XTECH XTECH ウッドショックの根本原因は輸入材に依存し過ぎた家づくりにある

国産材の量産も非常にハードルがあるようで、政府の支援も期待したいところ。
以上の内容については、長久手Studioにて丁寧に解説してくれています。
参考記事:長久手Studio 解説!ウッドショックの背景とお客様へのアドバイス~木材不足で着工延期が現実に

住宅購入・リノベーションを検討している方が行うべきこと

・なぜ住宅を購入したいのか、リノベしたいのかもう一度考えましょう
・資金計画を立てましょう
・ライフプランシミュレーションをしましょう
・情報収集に努めましょう
 ハウスメーカーやリノベーション会社が開く勉強会・相談会への参加をオススメします。

新型コロナウィルスの影響やウッドショックの影響は刻一刻と変化しているので、特に情報収集は積極的に実施したほうが良いでしょう。
前段でお話しましたように、住宅メーカー・工務店・リノベーション会社によってウッドショックの影響度合いには差が出てきています。どの会社も説明会や相談会を無料で開いていることが多いので、ぜひ参加してみてください。ネットでも多くの情報を得ることは可能ですが、現場に勝る情報ソースはないと思います。

2021年ウッドショックはいつまで続く?
住宅価格・リノベ費用に影響は?まとめ

2021年ウッドショックとは、世界的な木材の供給不足と価格高騰である。
新型コロナウィルスの影響が根本にあるため、新型コロナウィルスが終息するまでウッドショックは継続すると予想される。
ウッドショックによる住宅価格やリノベーション費用の上昇はいつ起きてもおかしくない状況であるが、木材の調達手段は各社独自のルートを持っているケースもあるため、ウッドショックによる影響の度合いに各社違いが出てきている。
今後、住宅購入やリノベーションを検討している方は積極的な情報収集が必要である。

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